新規事業撤退力を高める

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「もったいない」「批判が怖い」「できれば先送りしたい」……?
新規事業の「良い撤退」が、次の新規事業の成功につながる!

日本企業は、新規事業からうまく撤退できているとは言い難い。
進捗が芳しくない状態でも、経営陣は「推進チームが頑張っているのでもう少し様子を見たい」
「ここでやめるのはもったいない」と撤退の議論を後回しにし、現場の推進チームも強い責任
感から頑張りすぎてしまう。
その結果、適切な撤退ができずに傷口を広げる、あるいは貴重な人材を成功可能性の低い戦線に
貼り付けてしまうことになる。

必要な撤退を決断し実行に移すことが、結果的により多くの新規事業の着工につながっていく。
長年にわたり多くの企業の新規事業構築を支援してきたBCG日本共同代表・内田有希昌が、「良い撤退」
を進めるためのプロセスを解説。

新規事業にとどまらず、既存事業を含めた幅広い撤退判断に応用可能な視点も提供する。

【主な内容】
PART 1 新規事業撤退の全体像を確認する
 悪い撤退、良い撤退/なぜ撤退せざるを得なくなるのか/なぜ撤退は難しいのか
 撤退には意義がある/撤退にはどのようなタイプがあるのか/新規事業撤退プロセスの全体像
PART 2 良い撤退に向けたプロセス
 ステップ1: 意思決定/ステップ2: 実行/ステップ3: 振り返り
PART 3 新規事業撤退力を高めるアクション
 撤退巧者企業に見られる3つのアクション群
 撤退への自社のスタンスを明確にしつつ、社員に浸透させるアクション
 正しい意思決定をするためのアクション/速やかな実行を実現するためのアクション
PART 4 新規事業撤退力を広く援用する
 どこに活かしていけるのか/R&Dの撤退に活かす/商品・サービスの撤退に活かす
 既存事業の撤退に活かす/公的撤退に貢献する

新規事業撤退の決断ができなければ、次の新規事業に取り組めない! ユニクロ、アマゾン、リクルートなどに学ぶ「良い撤退」とは。

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